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就活や転職活動の際に役に立つかもしれないブログ

働くために役に立ちそうな事やお金に関する事を日々書いていこうと思います。

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無料の罠に注意!!やっぱり、タダほど高いものはなかった…

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よくタダほど高いものはないと言いますが、ついつい気軽に手を出してしまいがちです。しかし、お店側も【無料】というの餌に我々に買い物をさせようとあの手この手を仕込んできます。

 

そんな【無料】という罠につられないために、次のような【無料】に十分注意しましょう。

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「送料無料」

ヤマト運輸問題でも分るとおりネット通販での買い物がすっかりと定着しました。

そこで、通販で気になるのが送料。

 

5000円以上お買い上げの方は送料無料!!

 

と書いてあるのをよく目にしますよね?

 

あなたがもしネット通販で4200円の商品を買ったとしましょう。

その商品の送料は500円。ここであなたはどうしますか?

 

  1. 送料を払うくらいなら、あと800円分の商品を買って送料無料にする
  2. 送料込の金額4700円でその商品のみ購入する

 

おそらく多くの人が、あと800円使って送料無料を選ぶのではないのかと思います。

ここでよく考えてみてください。追加購入するものが必要なものであったのなら良いですが、送料無料をするためだけに使うのならば、無駄使いの何物でもありません。

結果、300円以上の無駄使いをしていることになるのです。


こうした送料無料の罠に引っかからないようにしましょう。

 

また、送料無料と言うキーワードでほしい商品を検索する場合も気を付ける事があります。

送料無料の裏に隠れていることは、商品の代金に送料が含まれているという場合があります。よくネットショップでは、平凡な価格で販売している料金に送料を足し、送料無料と書いて販売している場合もあります。

それだけ、送料無料と言う言葉に飛びついて買う人がいると言う事です。

 

送料無料にむやみに飛びつかず価格を色々と吟味して購入することをお勧めします。

 

 

「無料体験」や「無料相談」

テレビCMなどでよく【無料体験】【無料相談】と言う言葉をよく聞きます。

化粧品やエステなどの美容関係でよく聞くフレーズですが、【無料】と聞くと興味がある人なら『チョット言ってみようかしら?』と言ってついつい手を出してしまいいます。

 

しかし、これが商売である以上『無料であって無料ではない』事を頭に入れておきましょう。必ず、無料のコストを請け負う代わりに、その企業に何かしらの【利益】がもたらされるようになっています。

 

分かりやすい例が、無料の商品を配ったりする代わりに、会社が個人情報を得ている場合です。私は、動物園でしま次郎のグッツをもらった代わりに、アンケートと称して署名をしたことがあります。

 

このようなアンケートなどの名目で記入した用紙の隅に、小さく【ダイレクトメールの送付に利用します】【業務に必要な範囲で利用します※】と言ったことが書かれています。※これが一番多いかもしれません。

 

企業側は、【無料】と言うお得感のあるキーワードを使って個人情報を手に入れて、その情報に合わせた効果的なアプローチを仕掛けて、お金を落としてもらおうというわけです。

 

化粧品やエステなどは、【無料体験】後の継続契約が狙いですし、保険の無料相談の先には、保険の契約があります。

 

あなたのためにと進められる商品は、無料のコストを回収するために企業が売りたい商品だという側面があることを頭に入れておいてください。本当に自分が納得した商品にのみお金を支払うようにしましょう。



「初月無料」と「初年度無料」

携帯電話やネット回線、クレジットカードによくあるフレーズですが、この狙いは【不要になったサービスの解約を忘れる】点です。

 

とりあえずお試しで…】と入ったサービスを解約し忘れて引き落としの請求などで気が付いたという経験がある人も多いこと思います。

 

携帯電話などは、カレンダーアプリのリマインダー機能を使用するとよいでしょう。

申込の際に、無料で解約できる期間の最終日を確認し、その場でカレンダーに登録し、リマインダーが表示されるようにしておけば、その日まで忘れてしまっても安心でしょう。

 

サービスによっては、解約方法が非常に複雑だったり、自動更新で更新時期が忘れやすかったり、契約期間以内で解約で違約金が発生したりする場合があります。

【無料】だからと、あまり考えず申し込むのではなく、キチンと無料期間と解約方法を申し込む前にしっかりと確認しましょう。

 

 

 

無料の先には必ず理由があります。

 

もちろん上手に利用することができれば、企業の狙いを逆手にとってお得です。

興味のあるサービスであれば、その商品を購入する前に自分に合っているかを確認することもできるでしょう。

 

なぜ、無料なのか、誰がその無料のコストを支払うことになるのかをよく考えて、消費者側の私たちも賢くなって無料サービスを活用できれば良いですね。